シェア: facebook でシェア twitter でシェア google+ でシェア

有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S100R2AV (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社　ストライダーズ 沿革 (2023年3月期)

提出会社の経営指標等メニュー事業の内容

前期

年月事項
1965年2月リース事務機会社として設立
1977年2月商号を株式会社リース電子に変更
1991年2月株式を店頭登録
1998年7月商号を株式会社バーテックスリンクに変更
2004年4月株式会社郵テック設立
11月株式会社郵テックから株式会社ジオブレインに商号変更
12月ジャスダック証券取引所に上場
2005年2月株式会社ブイ・エル・アール設立
8月株式会社バーテックスリンクデジタルデザイン設立
2006年12月株式会社アガットコンサルティングを完全子会社化
2007年3月株式会社ディアイティと資本・業務提携
7月Your Capital Co., Limited(韓国)の株式を取得し、連結子会社化
2008年2月株式会社バーテックスリンクデジタルデザインが人材紹介事業に進出
5月

株式会社バーテックスリンクデジタルデザインが人材紹介事業に進出(事業許可取得)、併せて日本キャリア・パートナーズ株式会社に商号変更
株式会社ブイ・エル・アールをM&Aグローバル・パートナーズ株式会社に商号変更
2009年1月連結子会社日本キャリア・パートナーズ株式会社の全株式を譲渡
2月
株式会社エスグラント・アドバイザーズを子会社化し、株式会社トラストアドバイザーズに商号変更
3月M&Aグローバル・パートナーズ株式会社が株式会社エー・エム・コンポジットを吸収合併
4月
連結子会社株式会社アガットコンサルティングの株式を譲渡
連結子会社株式会社ジオブレインの株式を譲渡
2010年4月
ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所JASDAQ(現 東京証券取引所JASDAQ)に上場
7月商号を株式会社ストライダーズに変更
2011年5月Your Capital Co., Limited(韓国)の全株式を譲渡
2012年3月モバイルリンク株式会社の株式取得及び第三者割当増資の引受により連結子会社化
5月有限会社増田製麺の株式を取得し、連結子会社化
12月株式会社グローバルホールディングスを設立
2013年3月

株式会社グローバルホールディングスが成田ポートホテル(現・成田ゲートウェイホテル)を取得、同時にその運営会社である株式会社イシン・ナリタオオヤマ・オペレーションズを連結子会社化し、成田ゲートウェイホテル株式会社に商号変更
2014年3月株式会社東京アパートメント保証を設立
6月
ホテル日航倉敷を所有・運営するロテルド倉敷株式会社を子会社化、併せて株式会社倉敷ロイヤルアートホテルに商号変更
2015年3月モバイルリンク株式会社が台湾において、合弁出資により新光行動聯網股份有限公司を設立
4月スリランカにおいてAsia Capital PLCと合弁出資によりStrider Capital Asia PLCを設立
2017年4月株式会社トラストアドバイザーズが株式会社ReLiveを設立
8月スリランカの合弁会社Strider Capital Asia PLCの全株式を譲渡
9月
子会社であるSTRIDERS GLOBAL INVESTMENT PTE.LTD.がPT. CITRA SURYA KOMUNIKASIの第三者割当増資を引受け、同社を連結子会社化
2018年1月株式会社みらい知的財産技術研究所の株式の一部を取得し、持分法適用関連会社化
2019年3月新光行動聯網股份有限公司の清算結了
2021年9月PT. CITRA SURYA KOMUNIKASI株式の一部を譲渡した結果、同社を連結の範囲から除外
2022年4月東京証券取引所の市場再編に伴い、スタンダード市場に上場

前期

提出会社の経営指標等事業の内容

トップ 検索に戻る
検索に戻る
このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02738] S100R2AV)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。

トップ